住居

鍵を許可することが基本

生活スタイルの多様化が進み、トレーラーハウスを住居として利用する人も増えてきました。
ただし、いくつかの面で普通の住宅よりも劣りがちな点があることは否めません。
その代表ともいえるのはセキュリティ面の性能です。
不審者に押し入られることが心配で、興味があるけれどトレーラーハウスでの生活を始められないという人もいます。
しかし対策の仕方次第では、一般的な住居に負けないほどの防犯性をトレーラーハウスに負荷できます。

最もシンプルな対策は鍵を強化して、物理的な解錠のハードルを高めることです。
スマートキーは優れた技術を用いたものですが、一方でハイテク犯罪の温床になっている側面もあります。
したがって、前時代的に感じるかもしれませんが、物理的な錠前を付けたすことも効果的です。
とはいえ、目立つところに設置すると、すぐに突破されてしまう可能性があります。
できるだけ内側に付けて、外の鍵を突破された後の時間稼ぎに使いましょう。

ITの技術も積極的に活用

ITを活用することも、トレーラーハウスのセキュリティ強化に役立ちます。
普通の住居とは異なり、光回線が届いているわけではありません。
そのため、対策の拠点として機能するのはスマートフォンになります。
監視カメラを購入して取り付ければ、自分が離れている場所にいても車内や車外の様子を監視できます。
ドライブレコーダーはあくまでも記録が目的であり、効果を発揮するのは犯行後です。
未然に防ぎたいなら監視カメラを別途用意したほうが良いでしょう。

一般的な住居でも、監視カメラを取り付ける家庭が多くなっています。
それに伴って製品のラインナップも充実し、車載用のタイプもたくさん開発されるようになりました。
リアルタイム性が重要なので、通信速度をチェックしたうえで購入しなければなりません。
高画質と低画質のモードが備わっていると、用途に応じて切り替えられます。
トレーラーハウスの全方位をカバーできるように複数台を設置するのが望ましいです。

まとめ

トレーラーハウスである以上、堅牢な住居よりも隙が多くなるのは仕方がありません。
とはいえ、工夫次第で万全に近づけられるので諦めなくても大丈夫です。
上記のように鍵の強化とIT技術の活用を軸として、カスタマイズしていけば安心できる状態になります。
トレーラーハウスでの暮らしに憧れる人は多いですが、セキュリティ面を甘く見ないように気を付けなければなりません。
どのような対策を行えるのか十分に検討しておきましょう。

フルオーダーなら間取りは自在に

トレーラーハウスは、タイヤが付いているけれどもエンジンを搭載していないなどの特徴があります。
アメリカでは80年以上の歴史があるといわれているのですが、最近は大きな住居からトレーラーハウスなどを使った小さな住居を求める人が多くなっている、このような理由の中にはなるべく不要なモノは持たずにシンプルな生活を求める人が多いなどが挙げられます。

トレーラーハウスは別荘や事務所、お店などで利用される人も多いのですが用途ごとに専用のトレーラーハウスがあるけれども住居などとなったときには間取りを自由にできないと不便、このように考える人も多いのではないでしょうか。居住空間には寝室やキッチン、ダイニングなどのスペースが用意されていますが、トレーラーハウスにはフルオーダーが可能な会社もあるのでこのような会社に依頼することで自由な間取りの住居を手に入れることができますし、実績豊富な会社のホームページには施工事例など役立つ情報も満載です。

ロフトの追加で4人家族でも利用可能

トレーラーハウスは、設置場所を確保すれば住居で活用することもできますが、広さは1LDKのマンションくらいの大きさです。
一般的に、1LDKの間取りは一人暮らしからカップルなどの広さになるのでトレーラーハウスを使うとなると1～2人が一般的などのようなイメージになって来ます。
ただ、ロフトを追加するなどで居住空間を広げることも可能になるので、4人で生活されている利用者も存在しているようです。

基本的な最大サイズは11ｍ×3.4ｍで、約22畳の広さになるわけですがこれにロフトを追加すれば家族間のプライバシーを得ることができる住居にすることも可能になるわけです。
トレーラーハウスは一見狭い印象を持つ人も多いかと思われますが、標準仕様になっているバスルームはマンションなどで使用されているような0.75坪サイズで、トイレが別になっていますので家族がお風呂に入っているときでもトイレを利用できるメリットもあるのではないでしょうか。

まとめ

トレーラーハウスの広さはマンションの1LDKと同じくらいの広さになりますが、ロフトを追加することで居住空間を広げることができます。
また、トレーラーハウスのフルオーダーを可能にしている会社を利用することでお風呂とトイレが別の空間になっている0.75坪タイプのユニットバスを導入することもできますし、トレーラーハウスを専門にしている会社は施工実績も豊富にあるので、ホームページを通じて施工事例を見れば間取りを自由に決められることが分かります。

車両扱いのトレーラーハウスは固定資産税などの税金がかからない

トレーラーハウスは住居として活用できるものの、土地に定着していないため法律上は不動産ではなく車両扱いとなります。
そのため、トレーラーハウスを住居として利用する場合でも、不動産にかかる固定資産税や不動産取得税などの税金の対象にはなりません。

加えて、トレーラーハウスは車両扱いではありますが、エンジンが付いておらず自走できないという特徴があります。
移動させるには大型トラックで牽引する必要がありますが、自走できないことから自動車税を納める必要もありません。

このようにトレーラーハウスは税金面の負担を軽減できますが、住居に必要な機能を十分に備えています。電気・水道・ガスなどを引き込むことができるため、一般的な住居と変わらない生活を送ることができますが、通常の住宅で納める必要がある固定資産税や不動産取得税、自動車にかかる自動車税が発生しないのは大きなメリットと言えるでしょう。
ただし、自治体によっては減価償却費が発生するケースもあるので、この点については十分に注意する必要があります。

トレーラーハウスによっては車検が必要になるので注意しよう

上記の通り、トレーラーハウスは法律上では車両扱いとなっていますが、自走できないため自動車税がかかりません。
ただし、一定のサイズを下回るトレーラーハウスの場合は車検が必要になり、自動車税や重量税、自動車取得税が発生します。
具体的には、全長12,000mm・全幅2,500mm・全高3,800mm未満のトレーラーハウスは、自動車と同じ扱いとなるため車検が必要です。
車検を受けることでナンバープレートが交付され、いつでも公道を使って移動させることが可能となります。
しかし、車検を受ける必要があるということは、自動車税・重量税・自動車取得税が発生するということです。

車検付きのトレーラーハウスは、税制面のメリットが少なくなるので注意が必要です。なお、全長12,000mm・全幅2,500mm・全高3,800mm以上のサイズのものは、大型トレーラーハウスという扱いになり、ナンバープレートを取得することができません。
そのため、公道を使って移動させるためには、基準緩和認定書および特殊車両通行許可証を取得する必要があります。

まとめ

トレーラーハウスは、電気・水道・ガスなどを引き込めるため住居として十分な機能を備えていますが、法律上は車両扱いなので固定資産税や不動産取得税がかからないというメリットがあります。
また、車両扱いではあるものの、エンジンが付いていないため自動車税もかかりません。
ただし、自治体によっては減価償却費が発生するケースがあるとともに、トレーラーハウスのサイズによっては車検が必要になり、自動車税・重量税・自動車取得税が発生するので注意が必要です。

シンプルな暮らしを実現するトレーラーハウスの住居

アメリカは、2000年頃からトレーラーハウスなどのような小さな家に住む人が多くなっているといいます。
これは、なるべく物を所有することなくシンプルな生活を望む人が多くなっているなど、日本においてもトレーラーハウスの住居に興味を抱く人は少なくないようです。
トレーラーハウスとキャンピングカー、両者を同じようなものなどのイメージを持つ人は多いようですが、両者の違いはエンジンが搭載してあるか否かなどが代表的でトレーラーハウスにはエンジンは搭載されていません。

タイヤが付いているので自走できるイメージを持つ人も多いのですが、タイヤが付いているのは車を使って牽引を可能にしているからです。
牽引して別の場所に移動できる、これも住居の形でトレーラーハウスを利用するメリットの一つになっているわけですが、トレーラーハウスはどのような場所であれば設置ができるのか、これを知らずに移動させるとトラブルが起きることもあるので注意しなければなりません。

トレーラーハウスの設置および移動

トレーラーハウスは、移動することができる状態を維持しているものは車両扱いになるので、住居を市街化調整区域に設置することは可能です。
不動産による住居のような建蔽率や容積率などの制限もないので、トレーラーハウスごと引っ越しをすれば色々な場所に移動しながら住まいを持つこともできる、このようなイメージもありますよね。

トレーラーハウスは分解や組み立てなどを行うことができるものではない、これを考えると住居となる設置場所周辺に狭い道路や急カーブ、急傾斜などがある場合には移動が出来なかったり地盤が不安定な場所なども不向きです。また、トレーラーハウスは法的には建築物ではなく車両扱いになりますので、家を建築できないような場所でも設置ができるケースがあるといいます。
ただし、現在の地目が農地の場所にトレーラーハウスを設置して住居にするときには、農地転用を行って地目を住居に変更するなどの注意点があります。

まとめ

トレーラーハウスはタイヤは付いているけれども、エンジンを搭載しているわけではないので移動するときには車で牽引が必要です。
ただ、車両扱いになるので様々な場所に移動させて住居で使うことができます。
住居を作るためにはその場所の用途が住居になっている必要があるのですが、農地の場所にトレーラーハウスをセットするときには地目の変更が必要になります。
また、家を建築できないような場所にもトレーラーハウスなら住居を持つことができるなどのメリットがあります。